医師10年目の田中豪人先生は、現在WHO本部に勤務しています。学生時代の国際交流やバックパッカーの経験から国際保健分野での活動を志し、日本を飛び出しました。アメリカで公衆衛生学修士号を取得後、WHOの門を叩いた田中先生。国際保健にかける思いと、これから海外へ挑戦する医師たちへのメッセージを伺いました。

◆「生活の一部」だけでは根本的な解決にならない

―なぜ国際保健に興味を持ったのですか？

海外で働きたいという漠然とした思いは学生時代からずっとあり、大学では国際交流のサークルに入ったり、バックパックを背負って海外を旅したりしていました。途上国の人々の暮らしや、必ずしも十分とは言えない保健医療事情を目の当たりにし、次第に国際保健の分野を意識するようになりました。

ただ、初期研修の頃はとても忙しく、将来の夢はとりあえず忘れて、ただひたすら目の前の臨床業務をこなすような状況で――。しかし医師3年目の終わり頃から、再び私は将来何がしたいのか考えるようになり、国際保健がやりたかったことを思い出し、その道に進もうと改めて決意しました。そして医師4年目からは、国際保健に強い海外の公衆衛生大学院へ進学するために準備を始めました。

国際保健でも国内の医療でもそうですが、医療を受けられることはあくまでも人の「生活の一部」でしかないので、医療だけを良くしても、人が抱える問題の根本的な解決にはならない場合があると思っています。人の健康は、社会経済的要因やその人の生活環境の影響を強く受けてしまうので、医療の枠の外側にある問題にも配慮できるような医師にならなければいけないと思いました。

◆間接的な立場から、途上国の医療制度改革を支援

―大学院へ進学するにあたって苦労したことは何ですか？

出願に際して、英語の試験結果を提出する必要があり、英語のスコアを上げるのがとても大変でした。私は帰国子女でない上に、働きながら勉強しなければならなかったので、なかなか勉強時間が確保できず苦労しましたね。

後期研修の期間は医師にとって、臨床技術を磨くのにとても貴重な時間なので、出来る限り医学の勉強に時間を費やしたいと思うものです。しかし、そればかりに時間を使ってしまうと、留学してゆくゆくは海外で働くという夢が遠のいてしまいます。そこはジレンマがありましたが、折り合いをつけて勉強していました。

―WHOで働くことになった経緯を教えてください。

私が取り組みたかったのはUHC（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ）という分野。国際機関でこの分野に携わるならWHOが最もふさわしいと思い、外務省が主催しているJPO（ジュニア・プロフェッショナル・オフィサー）派遣制度を通じてWHOへの派遣を希望し、2018年から勤務しています。UHCとは「すべての人が、十分な質の健康増進・予防・治療・リハビリ・緩和等の保健医療サービスを、支払い可能な費用で受けられる」ことで、それを達成するためには国の医療制度を整備しなければなりません。こうした活動の主体は各国の保健省ですので、保健省と1番強いつながりを持っているWHOも重要な役割を担っています。

国際保健にもさまざまな関わり方があり、自ら現地に行って活動する機関もあります。しかし結局我々はよそ者なので、いつかその国を去りますし、外国からの支援者が去った後に現地の人々の健康状態が元に戻ってしまったら、支援をした意味がありません。最終的には、現地の人たちが自らの手で医療を良くしようとすることが求められます。そのため、WHOのように途上国へ間接的に関わり、その国の保健省と2人3脚で医療制度を良くしていく仕事がしたいと思ったのです。

WHOで働くために、学生時代から国際保健の業界で働いている人と積極的にネットワーキングする機会を持つようにしていました。そこでツテをつくっていたことが、WHOカンボジア国事務所でのインターンシップの機会を得るのにつながりました。JPOの選考に選ばれた理由の1つにカンボジアでのインターンシップ経験があったからだと思います。

 ―WHOでは現在、どのような活動をされているのですか？

ジュネーブにある本部での活動と、マレーシアにある国事務所での活動の2つがあります。

本部では裏方の仕事が多かったです。具体的には、国や財団などからの拠出金を集めて、各国にあるWHOの国事務所へ資金を配分し、UHC達成に向けて医療制度を改革を推進してもらう、その一連の流れをチームで管理していました。また、その資金の利用状況や成果を拠出国に報告する仕事も行っていました。

マレーシアでは、国事務所の一員としてマレーシア保健省の方々を実際に支援する仕事をしていました。医療制度をより良いものにするために、保健省の職員と共に議論しながら、必要な技術協力を行なっています。本部の仕事と国事務所の仕事の両方にやりがいを感じていますが、直接国に関わり、私の仕事が医療制度の発展につながっているのが見えやすい国事務所の仕事に特にやりがいを感じています。

◆世界中の人が、生まれ育ちに関係なく健康でいられる社会を

―今後の展望についてどうお考えですか？

WHOにこだわっているわけではないですが、どこかの国際機関でUHCに関わる仕事を続けたいと思っています。健康は、人が社会生活を営む上での基礎です。その健康を損ねることは、その人の人生に悪い影響を及ぼしかねません。だからこそ、全ての人々が貧富の差や人種などに囚われず、一定の健康を享受できるような社会をつくるお手伝いができたらと思います。

―国際保健に関わりたいと思いつつ、一歩を踏み出せない人たちへメッセージをお願いします。

国際保健に興味はあるけれど、まだ実際に海外へ行ったことがない人は、海外旅行のついでもいいので、まず現場へ足を運んでみてください。生の体験に勝るものはないです。

残念ながら、学生時代は興味があったけど、医師として国際保健に関する活動や仕事をしていない人は多いです。確かに、日本で医師として働いていた方が生活は安定していると思います。国際機関でも十分な給料はもらえますが、日本で臨床医として働いていた頃よりは少ないです。また、終身雇用制度がなく、ほとんどの職員が任期付きであるため、数年単位で契約を更新するか他の仕事を探していかなければなりません。安定して働き続けることは難しいのが現実です。

しかし、医師免許を持っていること自体が大きな保険になっていると思います。たとえ国際機関での仕事を失ったとしても、日本に帰ってきて臨床を再開すれば飢え死にすることはないですから。だから守りに入らず、医師にはもっと海外へ気軽に挑戦してほしいと思います。

免責事項:本インタビューの内容は個人の見解であり、所属組織の見解を代表するものではありません。

（インタビュー・北森　悦／文・岩田　真季）