災害時に妊産婦と子どもを守る

―先生が取り組まれていることについて教えてください。

一番尽力しているのは、「どうやったら災害の時に妊産婦と子どもを守れるか」ということです。

　東日本大震災の時、私は被災地で産婦人科医として支援活動をしていました。その後、被災地での妊産婦と乳幼児の現状をまとめていたのですが、それを東京都文京区主催の集会で報告する機会がありました。その時に「文京区でも災害の時のための対策を立てましょう」という話になり、行政の方々と防災ワークショップを行いながら地域に必要な対策を考え始め、その活動が他の自治体にも広がっていくようになりました。

　ワークショップでは、静岡県でつくっている「HUG(＝hinanzyo unei game：避難所運営ゲーム)」というものなどを使いながら、災害時、避難所に行った時に母子を含めた地域の方々にどう対応していけばよいかを参加者が学んでいきます。ゲーム形式なので結構盛り上がって、毎回皆さんとても熱心にやっています。そして、一度参加された方が次々と色々な方に「一緒にやろうよ」と声をかけワークショップに連れてきてくれるので、助産師さんや大学の先生、病院の産婦人科医の先生、開業医の先生、行政の方、教育機関の方、消防署の方など、それまで接点のなかった方々が顔見知りになり、お互いの関係が築かれていきます。

　せっかく良い調査研究が行われても、報告書がまとめられて配られたり論文が発表されるのみで終わることが多いのですが、その調査結果をどのように活用するのか、それを元にして実際の地域でどのように考え動くのか、というように、住民の行動を変えるような一歩先の研修や教育を行うことが大切だと思っています。私自身も、皆さんの議論が盛り上がって、活発に発言されていくような場づくりをしていくことが好きですし、私自身が励まされワクワクします。顔の見える関係が大事とよく言われながらも、どうしたらそのような関係が築けるのか、方法が知られていませんでした。でも、このような勉強会や研修をしながら体を動かしてみると、初対面だった方々が平時から助け合い、協力し合い、どんどん仲良くなっていきますから。

　このようにして防災ワークショップを重ねていく中で、既存の防災袋や母子のツールだけでは、いざという時に足りないものや情報が多いことに気づきました。そこで「あかちゃんとママを守る防災ノート」という小冊子をつくり、母子健康手帳と一緒にお渡しできるようにしました。

　子育てに忙しいお母さん方にはなかなか防災に関することまで手が回りません。そういうわたしもあの震災が起こるまでは他人事でした。何か起こってからでないと考えもしないようなことというのは意外とたくさんあります。例えば母子健康手帳も津波で流されてしまうかもしれないので、大事なページをスキャンしてクラウド上に保管しておいたり、妊娠中だと普通の防災袋に入っているようなものは食べられないかもしれないので、すっぱめのキャンディなどといった自分の好みに合ったものを入れておいたり。妊娠・出産をきっかけに、この防災冊子をチェックしてもらうことで、災害時のためにどんな備えが必要かを知り、考えてもらえればと思っています。

―震災後は現地でどのような活動をされていたのですか。

　ママ友同士が集まって、癒されたり元気になれたりできる場所が必要だと考え、児童館を借りたり企業から寄付を募ったりして、妊産婦と子どもたちが集まれる場所をあちこちにつくるお手伝いをしました。私がサポートしていた石巻市では、もともとママサークルが10カ所くらいあったのですが、リーダーの方の安否が分からなかったり人が集まらなくなったりしたことで、お母さんたちが集まる場所がなくなってしまったのです。震災後、色々なスタイルのカフェ、つまりは交流の場があちこちにできてはいたのですが、子連れで気軽に行けるところというのはなかなかありませんでした。お母さんたちが元気になれるような交流の場をつくるためには、気がねなく子どもを連れて行けて、授乳スペースに気を使わずに済むような環境が必要でした。

　また、無料で妊婦さんたちが助産師さんのところに相談にいけるように、集めた寄付金を助産師さんに毎月送り、母乳外来や育児相談などに対応してもらえるようにしていました。東北地方ではもともと産婦人科の医師が少なく人手が足りなかったので、被災地外から、約50人の助産師、15名の医師をかわるがわる被災地に派遣し、現地の開業医さんたちが休めるような体制づくりもしていました。

最も顧みられない領域に的を絞った研究

―現在の活動に力を入れるようになった経緯を教えてください。

　震災があった時は、第4子が生後半年くらいの頃でした。まさに自分が“赤ちゃんを抱えるお母さん”でしたので、被災地で自分の子どもと同じ様な年頃の子どもを抱えたお母さんたちの苦労がよく分かりましたし、気兼ねして、苦労していることを表現できなかったり、助けを求められなかったりしている状況が痛いほど伝わってきて、何とかしなければと思ったんです。

　震災前はハーバード公衆衛生大学院へ公衆衛生を学ぶために留学していましたが、留学後、やはり自分は臨床に携わっていきたいと思っていました。しかし、被災地での活動を通して、医療の中だけでは解決できないことがたくさんあると強く考えさせられました。災害時に母子やその周りの人がどうしたらよいかということは母子手帳には記載されていませんし、医療従事者や行政の立場から災害時の母子救護システムをつくるというのも難しい状況でした。

　医療従事者は、平時なら妊産婦に手厚いケアをしますが、災害時にどうしたら良いのかについてのケアは決まっていません。あの東日本大震災が起きる前は妊産婦さんや乳幼児に対する災害対応について全く考えが及ばなかったのですが、いざ震災が起こって被災地に行ってみると、妊産婦がどうすればいいか、妊産婦にどんな支援をするかを誰も対策を決めていなかったことに気がつきました。そして、ほかの誰もやらないのならば、このニッチな課題に気がついた私がやらなければと思いました。

　私が取り組んでいるのは対象者が本当に少ない領域です。「公衆衛生」の中の「危機管理」という領域の中の、「災害時要配慮者」の中で一番少ない（人口比0.8%）弱者である「母子」にターゲットを絞った活動です。

　母子、とりわけ妊産婦は数が一番少ない領域なので、どうしても後回しにされてしまいます。震災時、特殊な哺乳瓶でないとミルクが飲めない赤ちゃんがいました。また、子どもの泣き声などで周囲に気を遣い、避難所で暮らしにくくなり、車中泊しているご家族もいました。そのような状況は、子どもを持つわたしにとってはとても重大な問題に思えたのですが、全体から見ればごくわずかなケースです。地域や行政の方にとっては、もっと他に何とかしなければいけないことや、大多数の方が影響を受けるような問題がたくさんある中で、これらの少数の方が抱える問題はどうしても後回しになってしまいます。

　海外での災害時支援活動の内容には、授乳室を確保する、お産ができる環境をつくるなどといった、乳幼児と妊産婦を守るための支援が優先的に行われることが定められており、ネパールの地震の際にもそのような支援が行われていました。子どもを守ることは、地域の将来を守ること。少子化の日本だからこそ、地域を継承する次世代への災害対応策がもっと必要だと感じました。　

―どのようにして活動を広げていかれているのですか。

　勉強会やワークショップで、行政の方たちに、震災時に乳幼児や妊産婦をどのように支援していけばよいか、まずは自分ごととして考えてもらえるような取り組みをしています。自分の地域の保育園の数や、自分の地域で年間どれほどの出生があるのか、毎日何人の赤ちゃんが生まれているのか、地域の中で出産できる病院がどれほどあるかなど医療保健に関する情報は防災を担当する行政の方にとって縁遠い話です。まずは地域の状況を知ることで、災害が起こった時、地域の母子に何が必要か、どうやって届ければよいのかを考えることができます。私は、妊産婦さんや赤ちゃんには災害時にどんなことが起こりやすいのか、何が必要なのかを、産婦人科医として情報提供することで防災分野と保健医療分野との橋渡しをしてきました。

　災害時に母子への支援をいかに手厚くするかで、10年後20年後にその地域を支えてくれる人の状態が決まるのではないかと感じています。実際、震災直後に、子連れのため居心地が悪くて避難所を去らなければいけなかったことで支援物資を分けてもらえなかったという地域では、子育て世代の方が流出してしまいました。反対に、妊婦さんが安心して出産できるようにたくさんの方が色々とサポートしてまわった地域では、子連れの若い世代がその後も数多く地域にとどまっているという調査結果が出ています。それを知った時、やっぱり災害直後に一生懸命支援活動をしてよかったな、と嬉しくなりました。

「災害」というキーワードで人の優しさや助け合いを引き出す

―最後に、先生の今後の展望をお聞かせください。

　私にとっての最終ゴールは、地域の方々や行政の方々、医療従事者などが組織を超えてつながり、乳幼児や妊婦さんをはじめとする行動に支障を抱える人々に対する優しさを共有するようになることです。産婦人科医として何千、何万という妊娠・出産を見てきましたが、妊娠は奇跡の連続です。子どもができる、家族ができるというのは本当にめでたくて幸せなこと。子どもは、数が少なくても、周囲のたくさんの人を幸せにする貴重な存在です。しかし日本では、周産期医療の進歩によって無事に出産できるということが、当たり前に捉えられてしまい、その価値が忘れられているような気がします。

　公園を散歩していると、近所の高齢の方同士がペットの犬に、「可愛いね」とか「そんなこともできてすごいね」などと声をかけている光景をよく目にします。しかし、子どもに関してはそれに比べると、比較的無関心な印象を抱きます。海外で子育てをしていた時は、子どもを連れて歩いていると、見知らぬ方に「なんて可愛らしい子なの」とよく声をかけていただいていました。日本でも、そんな風に自然と社会全体で「子どもって本当に可愛いよね、大事だよね、守らなければならないよね」と皆が思える風土が強くなっていければと思っています。

　私は、災害や防災のことだけに取り組みたいというよりも、皆が助け合う地域イメージを共有するために、「災害」や「防災」といったキーワードを利用しているといった方が正しいのかもしれません。これらのキーワードがあると、まず人間としての原点に返り、人と繋がろうとしたり、見ず知らずの人に優しくなれたり、知らない人同士が自然と協力し合えたりします。実際に災害が起こっていなくても、災害が起こった時のことを考えるだけで優しい気持ちが生まれます。「自分にとって一番大事な人は誰なのか」「地域の妊婦さんはどうすればいいのだろう」「次世代を担う子どもたちを守らなくては」と、自然と他者への思いやりが強まります。そして医療従事者や教育者、行政など、様々な立場の人たちが、いざという時のためにつながることができます。　

　将来的には、「世界で一番少子化が進んでいる日本では、災害時に乳幼児や妊婦さんを守る研修を日ごろから行い、つながりをつくっている」という前例をつくり、これから少子化が進んでいく世界中の国にその仕組みを輸出していけたらいいなと思っています。10年後、20年後、その先も、子どもたちがのびのびと安心して遊んで過ごせるように、この町で生まれて育てられてよかったと感じてもらえる地域となるように、楽しみながら母子を守る活動をしていきたいですね。

インタビュー・構成 / 左舘 梨江