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INTERVIEW

グローバルヘルス技術振興基金(GHIT Fund)

CEO

國井 修

流れに身を任せてその時どきを楽しむ

公衆衛生が専門の國井修先生は途上国130カ国以上で、感染症対策や母子保健、人道支援に携わるなど、グローバルヘルスの第一線で活躍しています。外務省や国連児童基金(ユニセフ)、グローバルファンド(世界エイズ・結核・マラリア対策基金)での経験もあり、現在はグローバルヘルス技術振興基金(GHIT Fund;ジーヒット)のCEOとして、医療の行き届かない人々のための新薬の研究開発に取り組んでいます。華々しいキャリアのようにも見えますが、本人によれば、それは計画的に積み上げたものではないのだとか。当初は海外の緊急援助にこだわり、現場主義を貫いてきた先生が、どのようにしてキャリアを転換していったのか、今後どのような展望を描いているのかを伺いました。

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◆医療が行き届かない途上国のために新薬の研究開発を推進

―GHIT Fundでは、どのような取り組みをされているのですか?

GHIT Fundは、日本政府と国内外の製薬会社、ビル&メリンダ・ゲイツ財団などが資金を拠出して創設した日本発の国際的な官民ファンドです。低中所得国でまん延する感染症の治療薬やワクチン、診断薬の開発に対して投資を行っています。

新薬の開発には莫大な費用が必要です。しかし市場性の少ない、低中所得国向けの新薬開発は、製薬会社にとってリスクが高く、開発に踏み切れない事情があります。そこで当基金が資金を助成し、製薬会社や大学、研究機関などのアイデアや技術を活用する「オープンイノベーション」で研究開発を推進しています。開発された新薬は、WHOや国連開発計画(UNDP)などと連携して無償や低価格で低中所得国に届けられるように努力しています。

グローバルファンド時代にも、低中所得国でのエイズや結核、マラリア対策支援に奔走しましたが、例えば「結核による死亡を2030年までに90%減少させる」という国際目標の達成には、よりよい診断・治療・ワクチン開発がなされなければ難しく、現状のままではあと150年以上かかってしまうとの予測もあります。

さらに最近は薬剤耐性菌も増えているので、それらを越える、よりよい新薬を作らなくてはなりません。それだけに研究開発は容易ではありませんが、この事業を通して国内での研究開発を活性化させ、グローバルヘルスに貢献していきたいと考えています。

―グローバルファンドでの経験が生かされているわけですね。

ドナー政府や財団、NGO、企業などを結び付けて途上国に援助する仕組みづくりも行う点では、グローバルファンドもGHIT Fundも同じです。そのためには、パートナーシップを構築することが必要で、さまざまな組織をコーディネートして、効率的かつ効果的に動かしていくことが求められます。それを可能にする技術や手段は、これまでの経験を通して培ってきたと思います。

―ところで、GHIT FundのCEOにはどのような経緯で就任されたのですか?

正直に言えば、父が大きな手術をして介護が必要になったことが大きかったと思います。ユニセフに8年、グローバルファンドに9年と、計17年も海外にいたので、両親の面倒を見ることができませんでした。もしこのまま海外生活を続けて、その間に両親にもしものことがあったら後悔してもしきれない。帰国するなら今しかないと思い始めていた時に、GHIT FundのCEOのポストが空くから受けてみないかと声を掛けられたのです。

グローバルファンドでの経験から、新薬の研究開発の必要性も感じていました。また、新型コロナウイルスの対応で世界に遅れを取る日本の様子を見聞きしながら、そろそろ日本に腰を据えて母国に貢献すべきではないかという思いも強くなってきて――。日本に帰国しても、グローバルヘルスに関わっていきたい。そう思った時にGHIT Fundの話が来たわけですから、人生は面白いですよね。

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PROFILE

國井 修

グローバルヘルス技術振興基金(GHIT Fund)

國井 修

1988年自治医科大学卒業後、米国のハーバード大学で公衆衛生を学ぶ。1995年から国立医療国際センター国際協力局派遣協力課に所属。その後1年間、東京大学医学系大学院で国際地域保健学の専任講師。2001年からは、外務省経済協力局調査計画課に派遣される。2004年から長崎大学熱帯医学研究所教授。2006年から国連児童基金(ユニセフ)ニューヨーク本部で保健戦略醸成アドバイザー。2013年からジュネーブのグローバルファンド(世界エイズ・結核・マラリア対策基金)で戦略・投資・効果局長。2022年3月にグローバルヘルス技術進行基金CEOに就任し、現在に至る。

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