世界中の人々の健康的な寿命を6年延ばす

―どのような背景からMHIは設立されたのでしょうか？

やはり大きな影響を与えたのは、新型コロナウイルスのパンデミックです。特に近代社会で、これだけ健康が社会や経済に直接的な打撃を与えたことは初めてだったと思います。同時に、あれだけの速さでワクチンが開発されて世界中の人々に行き渡ったことも初めてでした。この経験があったからこそだと思いますが、健康を中心に据えたイノベーションやテクノロジーの形成が増えています。つまり企業でも、健康を一丁目一番地に置くことが重要視されつつあるのです。これが1つ目の背景です。

もう1つは、社会が豊かになり寿命が延びたにもかかわらず、人生の中で健康でない期間の割合があまり変わっていないという事実。これは社会にとっての大きな損失です。しかし健康な状態の期間がさらに延びれば、人々がより長く、より良い生活を送れるうえに、社会的参画が可能になることで労働生産性が向上し、より良い社会の実現につながっていくと考えています。

このような背景から、さまざまな組織と協働し、質の高い暮らしを享受できる期間を一人当たり平均6年程度延ばすことを目標（一部の国や地域ではそれ以上に延伸すると想定）に、健康の既成概念を問い直し、公共政策や事業活動の抜本的な変革をリードしていくため、2022年にフラッグシップのような位置付けでMHIを設立しました。

―具体的にはどのような取り組みがなされているのですか？

MHIでは、潜在的なインパクトがある7つの領域「脳の健康」「感染症」「健康で豊かな暮らし」「健康格差」「サステイナビリティと健康」「高齢化」「医療労働者の供給」を特定。それぞれの領域においての知見の創出に精力的に取り組んでいます。例えば労働者の健康に関する調査を行い、アクションを起こせるような知見を発表しています。また女性の健康に関するレポートでは、女性の健康格差をなくすことが経済的なベネフィットにつながるという知見を示しました。

ほかにも、フォーラムやさまざまな団体とのコラボレーションイベントを開催し、我々が持っている知見を提供したりしながら多様な対話を促進し、理解やアクションを促していく取り組みも行っています。特にアメリカを中心に実際の健康データを分析し、オープンデータとして公開することで、より多くの人々がアクセスできるようにもしてきました。

―反田先生はMHIにどのように関わっているのですか？

私はMHIの日本リーダーとして、日本の独自のインサイトをグローバルチームに伝えるほか、日本での知見創出におけるアンバサダーのような役割も担っています。また、さまざまな組織とコラボレーションする機会を探すことも私の役割です。

特に「高齢化」「健康で豊かな生活」「脳の健康」において、日本は世界から注目を集めています。まさに日本が高齢化先進国と言えるからです。

日本だけでなく世界各国で、これからさらに高齢人口の割合が高まる中で、どのようにして高齢者に労働を含めた社会参画を促すかが大きな課題になっています。できる限り高齢者が社会参画していくことは、労働生産性の改善やGDPの底上げにつながり、持続的かつ包摂的な成長を実現できます。また高齢者の社会参画は、高齢者自身の健康にも非常に良い影響を与えます。

日本は世界に先行して高齢化率が高く、緊急の課題です。そして課題があるからこそソリューションが出てくるので、日本は先進的に取り組むべきですし、日本からの知見発出が世界で求められているのです。

あとは公衆衛生の根幹とも言えますが、健康的な食習慣も注目されています。文化的な違いはあるものの、やはりそこを超えてどのような行動や日常的な活動を行っていけば、適正な体重管理を実現できるのかといった知見も期待されています。このような期待に応えるべく、日本のリーダーとしての役割を果たしていきたいですね。

―これまでの取り組みの意義はどのように考えていますか？

1つ言えることは、マッキンゼーという一民間企業が社会的な貢献に取り組み、それをしっかり外に向けて発信していくこと自体に大きな意義があるということ。こういった活動の積み重ねが新たなつながりやコラボレーションを生み、MHI設立目的である健康的な長寿の実現につながっていくのではないかと考えています。

医療システム全体の改善に貢献したい

―初期研修を修了後、アメリカへ臨床留学されました。なぜ留学を考えたのですか？

私は初期研修2年目が始まる頃に、アメリカ留学を考えるようになりました。私は学生時代から医療政策や公衆衛生システムに興味があり、全体の仕組みをどう改善したら、ヘルスケアシステムがより持続的な仕組みとして成長できるかといったことに強い関心を持っていたのです。日本の医療現場にいるだけでは、どのレバーを引くとどう変わるのか見えにくく、一度客観的な視点を持ちたいと思ったのです。

―実際に留学してみて学んだことはどのようなことでしたか？

言葉にしてしまうと薄っぺらく聞こえてしまうかもしれませんが、一番学んだことは多様性です。アメリカではやはり、日本の医療現場での当たり前が全く通用しませんでした。違う医療システムの中に異なる組織プロセスがあり、多様な人種の人たちが働く現場では、日本の“当然”が全く当然ではないことを痛感しました。

同時に、日本の医療システム内での慣行で特殊なこと／特殊でないこと、長所や短所も見えてきましたね。日本の臨床現場でいくつもの課題を感じましたが、アメリカにはアメリカの課題があることを知れたのは、1つの大きな気付きでした。

―帰国後、なぜマッキンゼーのコンサルタントという道を選ばれたのですか？

帰国後のキャリアでは、やはり医療システム全体の改善に貢献したいと思いました。どのような立ち位置から携わるか考えた時、マッキンゼーは世界的にはシンクタンクとしての役割も担っており、その一員となることで、システム全体に貢献する立場になれるのではないかと思い選びました。そしてデータとアナリティクスを活用し、医療の質、アクセス、コストのバランスを保ちながら持続可能なヘルスケアシステムを構築することを目指しています。

ヘルスケアの持続可能で包摂的な成長を目指す

―データとアナリティクスをどのように活用していこうと考えているのですか？

極めて複雑なヘルスケアシステムの中において、客観的事実に基づき意思決定していくことは極めて重要だと考えています。これは患者個人、医療現場、政策と、どのレイヤーでも言えることです。

例えば患者個人で言うと、糖尿病患者さん自身が計算しなくても、持続的な血糖値モニタリングデータから適切なインスリン投与量を提案してもらえれば、重症化を予防しつつ患者さんの生活の質を向上させることができます。医療現場でも、医師の経験だけでなく患者の診療データ分析も考慮して意思決定することで、より適切な治療方法を提案でき、医療費の削減にもつながります。政策レイヤーでは、例えばある地域のワクチン接種率向上を目指すとき、他地域の過去のデータを分析すれば、最も効果的な介入方法を意思決定しやすくなります。

このようにさまざまな場面で、データとアナリティクスが適切な意思決定を支援できる可能性があるのです。これを突き詰めていくと、結果的にヘルスケアシステム全体がより効率的、かつ効果的なシステムになり得ると思います。

人口減少・高齢化が進む日本では、医療財源が大きな課題です。この課題を解決する大きなレバーは、やはりデータとアナリティクスだと考えています。

―今後のビジョンについて教えてください。

「持続可能で包摂的な成長」に尽きると思っています。その中でも私は、ヘルスケアの文脈で貢献していきたいというのが大きな思いです。

日本のヘルスケアはマーケットメカニズムでは動きません。医療保険財源をもとに公平性を担保したうえで、ヘルスケアの持続可能性が阻害されない社会をつくる。極めて複雑な文脈の中で実現していくことには大きな課題がありますが、ここを乗り越えていく1つの軸が、私はデータとアナリティクスだと思っています。

日々の仕事でもMHIの活動でも、データとアナリティクスを推し進め、ヘルスケアの持続的で包摂的な成長を実現していきたいですね。

（インタビュー・文／coFFeedoctors編集部）※掲載日：2024年6月28日