眼科医であり産業医でもある三宅琢先生は、さまざまな企業で産業医の仕事をしながら、目が見えない方のためにアップルストアや各地の講習会でiPadの活用法を紹介し、広めています。このような取り組みを行うなかで、大切に考えていることをお伺いしました。

―iPadに注目されたのはなぜですか？

大きな理由の一つは、iPadが視覚障害者向けの機器ではないという点です。iPadは最新モデルが出るたびに注目を集めるような人気の機器で、多くの人が使っています。目の不自由な方がiPadを使っていて設定や使い方に迷ったり、機器の調子が悪くなったりしたときに、「このiPadちょっと見てもらえる？」と、隣にいる人に気軽に頼むことができるのは、iPadが一般に普及した端末だからです。これが視覚障害者の方しか持たないようなものだったら、そうはいきません。多くの人に広げていくのも難しいでしょう。

また、見た目の良さもあります。iPadは一般の人が日常で使っているものなので、視覚障害者専用の機器とは違い、外出先でも人の視線を気にすることなく使えます。

私があえて医療とは一見何の関係もないiPadを広めているのには、このような理由があるのです。今後さらに、視覚障害者がiPadを活用する価値を一般化していきたいと思っています。

―視覚障害者のための取り組みを進める立場から、眼科医の先生に伝えたいことはありますか？

こういう活動をしていると、眼科医の先生から「どんな患者さんにも役に立つお薦めのアプリを教えてほしい」と言われることがあります。けれども病院の先生方は、診療だけでも忙しい状態です。患者さんとゆっくり話をしてその人に合ったアプリを考え、その使い方を教える時間をつくるのは、難しいのではないかと思います。

目の不自由な方にiPadやそのアプリを勧める人が医療者である必要はありません。普通の人でも構わないのです。アップルストアの店員や近所の友人、遊びに来た孫などが、「こんな便利なものもあるよ」と教えてあげる。そういう姿が、本来必要とされているケアの形だと思います。

―患者さんにアプリを勧めるときは、どのようなことに気をつければよいでしょうか？

患者さんにアプリを勧めるのは、患者さん本人がそれを必要だと思ったときです。つまり、「こういうことがしたいから、こういうものがほしい」というニーズが出てきたときに初めてアプリを紹介します。医師が「これを使いなさい」と勧めるわけではありません。病気をベースに考えるのではなく、「これを使えば患者さんの困り事が解決するかもしれない」というときに紹介するわけです。

主眼は患者さんにあります。「どんな人にも役立つアプリ」という考え方では、そもそも患者さん主体になっていません。患者さんのニーズや困難さに関係なく一律にiPadを勧めれば、ミスマッチが生じて、「iPadなんか役に立たない」という人が出てきてしまう可能性もあります。これは最悪な事態です。

この辺りは、医療とは異なるところかもしれません。医療は本人の希望とは関係なく薬を処方しますが、それはその病気にその薬を使うことが治療に必要だからです。けれども、私の活動が対象にしているのは病気ではなく社会です。病名ではなく、「ニーズ」「不便さ」「困難さ」をベースに考えるのが産業医の仕事なのです。

―産業医として「困難さ」をベースに問題を解消した例には、どのようなものがありますか？

以前、ある社員が末期がんだと分かり、対応に苦慮している人事担当者がいました。そういう相談を受けると、私はまず本人に、何に困っているかを聞くんです。すると、「業務で困っていることがあるわけではないけれど、抗がん剤治療をすると髪の毛が抜けるから、その時だけ帽子の着用を認めてほしい」というようなことを言う。「それなら、会社でおしゃれな帽子を買ってもらいましょう」と。その人にとっては、がんになったこと自体よりも、副作用の脱毛が気になることのほうが問題だったわけですね。本当の「ニーズ」「不便さ」「困難さ」は、そこにあったのです。

視覚障害者の方に向けて行っている活動でも、このように「困難さ」をベースに考え、それを解消していくことが大切だと思っています。

（聞き手・文 / 木村 恵理）