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INTERVIEW

土井内科医院

内科

土井 たかし

出発点は「患者さんを減らしたい」

京都市内を中心に他府県も含めて約40校の小中高校で、喫煙防止教育を進めている土井たかし先生。もともとは、京都府北部での医療に携わりたいと自治医科大学を卒業し、京都市内にある医院の院長を務めつつ、現在も一貫して地域医療に関わり続けています。そんな土井先生が、なぜ子どもたちへの喫煙防止教育にも精力的に取り組まれているのでしょうか。

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「吸い始め」を予防する

―現在、どのような活動をなさっているのですか?

現在は、生まれ故郷の京都市郊外で土井内科医院の院長を務め、85歳になる父と2人で診療しています。その傍らで、子どもたちの喫煙防止教育に力を入れています。

喫煙防止教育では京都府内や隣府県の小中高校を訪問し、子どもたちに「タバコってこんなもの」ということを伝え、「喫煙」を選択するかしないのかを考えてもらうアクティブラーニング形式で展開しています。この教育では、単に「タバコはこんなに危ないから吸わないでおこう」と教えるのでは13なく、世界と日本のタバコの売り方の違いや身近にあるタバコの成分、依存症の仕組みなどを伝え、「健康を害すると分かっているタバコを、なぜ大人は吸っているのか?」「なぜ売られているのか?」ということを考えてもらっています。

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タバコや喫煙に関する問題を議論するとき、ただ「健康被害」のみを取り上げてしまうと、「そんなもの売らなければいい」という意見がたくさん出てきてしまいます。そうすると、吸う人が悪い、売る人が悪い、生産者が悪いという議論に発展しがちですが、生産から販売までの仕組みが社会にある以上、そのような議論では本質的な子どもの喫煙防止にはたどり着きません。

「タバコ=悪」ではなく、タバコを取り巻く社会の仕組みや行動経済学における意思決定過程を含めて伝えることで、子どもたちに少し視点を変えた見方をしてもらい、自分たちで考え、気づきを得てもらおうとしています。

―なぜ喫煙防止教育を、小学校から高校までの未成年に行っているのですか?

日本赤十字社和歌山医療センターの池上達義先生の調査では、現在の喫煙者のうち50%が18歳までに喫煙を開始していて、90%が20歳までに、98%が25歳までに開始していることが分かっています。諸外国でも同じような傾向が報告されており、喫煙習慣のほとんどは未成年の頃から始まるのです。

また、一度吸い始めてしまうと止めることがとても難しいです。だからこそ「1本目を吸わない」ことが重要なのです。そして、誰にそのことを届けるのが一番効果的かというと、調査が示している通り18歳未満、つまり高校生までの子どもたちなのです。

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PROFILE

土井 たかし

土井内科医院

土井 たかし

1987年自治医科大学卒業。京都府北部・中部の診療所を経験し、2008年4月から西京医師会の医療介護連携担当の理事、2013年10月より土井内科医院院長、を務めている。また、NPO法人京都禁煙推進研究会の副理事長として、各地の小中高で喫煙防止教育や禁煙に関する講演を行っている。

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