◆地域で事例を作れば、世の中を変えられる

―なぜ、麻酔科医の道に進まれたのはなぜですか？

学生時代「人を救うには、救急科・集中治療で全身を診られるようになろう」と考えていました。ただ当時は、集中治療の専門医制度も整っていない時代。そこでさまざま先生に相談する中で、ある先生から「救急やICUなどの領域に進みたいなら、まずは既存の科で専門医を取らないとアイデンティティがなくなる。自分の高校の後輩に森田茂穂という人がいて、米国マサチューセッツ総合病院で研修を終え、帝京大学市原病院（現・帝京大学 ちば総合医療センター）で麻酔科の教室を開いたので、見に行ったらどうか」と勧められて――。それで森田先生にお会いしたところ、2時間で魅了されて入局を決めてしまいました。

そして翌年、1988年には帝京大学市原病院の研修医第一号として、米国マサチューセッツ総合病院麻酔科でレジデントになりました。アメリカで臨床研修をしようと思ったら、Educational Commission For Foreign Medical Graduates（ECFMG）が必要ですが、それは本当にギリギリでの合格でした。ですが森田先生が推薦してくださり、当時マサチューセッツ総合病院の麻酔科主任教授だった方が森田先生の大親友だったこともあって、受け入れてくださったんです。

―帰国後は、帝京大学市原病院を経て帝京大学医学部で麻酔科の教授に。そして2006年には、横浜市立大学医学部麻酔科教授になられています。その経緯を教えてください。

もともと実家が横浜でいずれは戻りたいと考えていましたが、私が横浜市大に来る前の2002〜03年は、麻酔科をはじめとしてさまざまな科で医療崩壊が起こり、医師不足が露呈した時期だったんです。常勤医を辞めてアルバイトで稼ぐ医師が増えていたんですね。

私が2002年までいた帝京大学市原病院は、臨床研究する余裕もあって楽しかったのですが、2002年に本院に移動した後は、とにかく忙しくて身体もきつかったです。それで、将来に希望が持てなくなってしまったんですね。「自分も大学病院を辞めて、アルバイト麻酔科医として食べていこうか……」と思っていました。

ところがある日、当直明けの帰宅途中に、慶應義塾大学のビジネススクールに通っている社会人学生とすれ違ったんです。みんなエネルギーに溢れていて聡明で、輝いて見えました。一方の自分は、ボロボロに疲れ切っていて――。

この差を痛感して、つくづくあちら側に行きたいと思ったのです。それで、自分もまずは同スクールの医療関連の週末セミナーに参加してみました。すると、介護保険制度を作ったお一人である田中滋先生（現・埼玉県立大学理事長）が講師として登壇されました。田中先生は「私は日本の医療政策をこう考えていて、こういう風に変えていきます」と、一人称で国の政策を語られる。それに驚き、この方の授業をきちんと理解したら、今の立場から救われるかもしれないと感じました。

―そこから医療政策を学ばれたのですね。

彼の科目等履修生になって、医療経済と医療政策を学びました。すると、今よく言われる地域包括ケアシステムも、厚労省が机の上で作ったものではなく、岡山県尾道市や熊本市の医師会や病院が一生懸命取り組んでいた事例を制度化したものだったと分かりました。要するに、地域に事例を作ることで世の中が変えられることを教えてくれたのです。

その時にちょうど横浜市大の教授選考があり、聞けば、横浜市大には麻酔科医が約200人いて、関連病院が30ぐらいあり、日本で1、2位を争う医局だと――。「そこを発展させられたら、あちこちで崩壊している麻酔科診療に関して1つのモデルが示せるのでは」と思ったのです。それが教授選考に応募した最大のモチベーションになりました。

◆専門医教育や産休・育休取得の体制を構築

―横浜市大の麻酔科教授としては、どのようなことに取り組まれましたか？

まずは人を集めて教育し、医療崩壊を止めないといけないと考えていました。そのために私が行ったことは大きく3つ。1つは、アメリカのレジデントプログラムに倣った新人教育です。当時アメリカでは麻酔にも、小児、産科、心臓など細分化された専門分野があり、専門医をとるために必要な最少経験数がそれぞれ決められていました。今では日本でも専門医制度として当たり前ですが、当時はまだなかったので、横浜市大で独自に構築していったのです。

―次に行なったことはどういったことですか？

2つ目は、女性医師が育休・産休を取れるシステムを関連病院にも頼み、どんどん作ってもらいました。まだ当時は、女性医師が妊娠したら仕事を辞めざるを得ないことが多く、育休取得率も低いものでした。だから産休・育休を取って時短勤務を経て、復帰できるシステムにしようと早々に打ち出したんです。おそらく全国でも一番早いタイミングだったと思います。そして3つ目は、遠隔医療の研究を始めました。それから周麻酔期看護師という、看護師に医師と協働で麻酔を担ってもらう制度を日本で2番目に始めて、大学に修士課程も作りました。この周麻酔期看護師制度は、厚労省の方が見学に来られ、その後、看護師の特定行為「術中麻酔管理領域パッケージ」が成立しました。

加えて、とにかく多様性を重んじ、医局員が挑戦したいことには、できるだけ支援する姿勢を貫いてきました。今では、麻酔のさまざまな専門病院に行く人に加え、医薬品医療機器総合機構（PMDA）や厚生労働省に行く人、起業する人、医師以外の仕事をされている人も何人もいます。

とにかく1度しかない人生、みんなの希望を優先してキャリア支援をしてきました。関連病院はもう少し人を回してほしいと思っているので、医局の中の働き手も充実させないといけませんが、人を集める原動力は「ここに来たら自分の人生が充実する」という希望です。その順番を間違えると、医局は結局衰退するのではと考えています。

―2016年からは、横浜市立大学附属市民総合医療センター病院長に就任されました。

私が行く直前、センター病院は2年連続赤字で、それを解消するのが私の仕事でした。加えて、当時のセンター病院は救急救命もあってとにかく忙しく、みんな疲れていました。地域のほかの病院や開業医の先生からは、センター病院は急患を受け入れてくれないことが結構あったため、敷居が高いと言われ、あまり良く思われていませんでした。

そこで私は院内に向けて、周囲との関係性を改善するために「頼まれた救急は受けましょう」と愚直に言い続けたんです。すると収支の改善だけでなく、だんだん周囲の病院や開業医、救急隊などから信頼していただけるようになり、病院内の雰囲気も良くなっていきました。

ちょうどその時に「病院機能評価」の5年に1回の更新時期が来たんです。センター病院は特定機能病院ではありませんが、常に本院へのライバル意識が強かったので、病院教職員全員の希望で、特定機能病院並の「一般病院3」という評価を目指すことに。高いハードルでしたが、職員一丸となって挑戦し、私の任期の最後の年に「一般病院3」を取得しました。

大学本院以外で「一般病院3」を取った全国で初めての病院でした。これには院内が湧きたちましたね。一緒に頑張ってくれた教職員は、私の誇りです。

◆何歳でも「学びたい」と思った時が学ぶ時

―2020年からは、横浜市立大学附属病院で病院長を務められています。

大学病院の本院に来て感じたのは、病院や医療経営、医療政策だけ理解していたのでは務まらないということです。ここでは、大学としての文化、理論、ミッション、アイデンティティが必ず入り込んでくるのです。これらをもっと理解する必要があるのではと危機感を募らせ、2021年、東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策コースに入学しました。現在修士課程の2年生ですが、非常に面白く役に立っています。修士論文作成のプレッシャーは半端ないですが……。

例えば、今後の不確実な世の中に対応していける人材を育てようと思ったら、大学で1つの専攻だけを勉強していていいのか。もっと教養を深めなくてはいけないのではないか。では教養教育とはなにかーー。

正解がないような課題ですが、それに対して尖った取り組みをしている大学はいくつもあります。そういうことを学ぶと、横浜市大は今後どういう方向にいくべきかというヒントが見えてくるのです。医療もそうですが、研究を通して知識を発信し、その知識を求める産業を横浜の地に集積させること、また全国や海外の多様な人たちと協働して唯一絶対解のない課題に取り組んでいける人材を育成し、国際都市横浜から世界に送り出すことが、市立大学としての使命ではないか。今は、そうするためにはどうすればいいのかを考えています。

―ずっと学び続けているのですね。

学び続けることで、人は視野が広がり道が拓けます。過去に慶應義塾大学のビジネススクールに行って目の前が開けたことで、横浜市大の若い医師たちに出会い、彼らがキャリアを広げるお手伝いができました。これは、自分の人生の中で本当に良かったと感じています。若い方たちには「学びたいと思った時が旬なので、ぜひ学んでもらいたい」と伝えたいですね。

―先生が最終的に目指されるところは、どこでしょうか？

ポストは与えられるものなので、必要としてくださったところに行くだけです。最近の動きとしては、文科省の補助金を得て、病院経営プログラムという社会人大学院コースを横浜市大で立ち上げました。教師というよりは皆さんの学びの媒介役としてこのプログラムを続け、引き継いでくださる方を育てたいと考えています。

また2022年から横浜市大の副理事長として、大学法人の経営にも参画するようになりました。少子高齢化で非常に難しい時期ですが、その中でどう大学が生き残り、発展し、横浜の地の「知の拠点」としてインフラになっていくか。ここを追求していきたいと考えています。

（インタビュー・文／coFFee doctors編集部）※掲載日：2022年12月2日