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企業がストレスチェック制度を最大限に生かすには?

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記事

同じ職場環境で働いていても、メンタルヘルス不調になる人とならない人がいるのは、なぜなのでしょうか。前向きなストレス対策ができれば、メンタルヘルス不調者は減っていきます。1万人を超える産業医面談から導き出されたその答えとは――。

 

ストレスチェック制度が始まると、年に1度は誰もが「ストレスとは何か」と意識するようになります。その時に、ストレス要因を「会社だ!」「上司だ!」などと追求すれば、労使の対立になりかねません。この対立の構造をそのままにすれば、会社は制度の不備だけでなく、社員との感情的なわだかまりなど、いろいろなリスクを背負うことになるでしょう。

労使の問題は多くの場合、制度に不備があるから突かれるのではありません。会社に対する感情的なわだかまりや怒りを抱えた社員が、制度の不備を探して突くのです。ですからリスクを減らすのに最も効果があるのは、社員の感情的なわだかまりや誤解を解くこと、会社と社員の対立の構造を解消することなのです。

日本ストレスチェック協会では、労使が一緒に、明るく、楽しく、前向き、オープンに、こころの健康に責任を持ち、メンタルヘルス不調者を減らしましょうという企業文化育成のお手伝いをしています。そのために、ストレスを新しく定義し直し、対策とともに普及する活動をしています。

 

◆厚生労働省の考えるストレスとは?

厚生労働省は、ストレス要因、ストレス耐性、ストレス反応という3つの言葉を使ってストレスを説明しています。


厚生労働省の考えるストレス
[図:厚生労働省の考えるストレス]

 

ストレス要因とは、ボールを押さえつけてへこませる力のことをいいます。その圧に対して、ボールがへこまないようにはね返す弾力をストレス耐性といいます。ボールは、圧がかかった時に割れてしまわないようにある程度の弾性をもってへこむわけですが、そのゆがみがストレス反応です。

この説明はとても丁寧ですし、分かりやすいと思います。しかし、この説明を元に、実際の職場におけるストレスを考えると、「ストレス要因」という言葉から即座に、「あの部長が!」とか「会社がストレス!」などと原因探しの方向に注意が向いてしまうのではないでしょうか。これでは前向きなストレス対処ができず、あまり実用的ではないと私は考えます。

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医師プロフィール

武神 健之  産業医

一般社団法人 日本ストレスチェック協会 代表理事
1998年 神戸大学医学部卒業後、東京大学医学部付属病院、キッコーマン総合病院等に勤務。東京大学医学部大学院在籍中の2005年に有限会社ジーエムシーを設立し様々な企業の産業医を新規立ち上げから請け負う。年間約1000人の産業医面談を行ってきた経験から、2014年に不安とストレスに悩まない技術を広めることを理念として一般社団法人日本ストレスチェック協会を設立し、現在に至る。

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